【YOUR VOICE】旧皇族へのいきなりの「さま」付け、国民から反対運動がでてくる可能性も

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※ こちらは10月29日付の【YOUR VOICE】悠仁s複数存在説と傍系のDNA疑惑 日本の皇室が直面している問題に中国には3つの選択肢がに対し、読者様から寄せられたコメントです。

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旧皇族の復帰には、アメリカも絶対反対の立場でしょう。GHQの方針を覆すわけで、なし崩し的にあの皇室問題評論家をやっているような旧宮家までもが、大量に復帰してこないとも限らないのです。

となると、必然的に宮家当主は軍務につくべしと(人余りだから)なり、自衛隊も迷惑しますし、指揮系統が弱体化してきます。それに今でさえ、秋篠宮家の公務といったら物乞い親子の獅子舞公務ばかりで、お賽銭を恵んでくれる相手を探すだけで一苦労なのです。

公務なんて減らそうと思えば、皇室外交を除き(現状は高円宮家だけが実質的にこれを担う資格がある)、国内の行事に傍系宮家が来たからといって、全然喜ばれません。

まして旧皇族という、80年以上も平民だった一族、頭の良くない方、訳アリの方、新宗教に嵌まったりした系の怪しげな霞を喰う方もいらっしゃるわけで、俄に貴人として国民が認めるはずもないのです。旧皇族へのいきなりの「さま」付けには、激しい反対運動がでてくる可能性があります。

象徴天皇制は、皇位継承権をもつトリマキも限りなく少数で抑えないと、またおかしな動きになりかねません。歴史が証明するように、皇族内で争い事だって起きかねません。

(コメント欄:匿名さんより)



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3件のコメント

  • 旧宮家男系男子の養子案は今まで国民として過ごされてきた方々を一人になるかもしれない秋篠宮家長男を支えるためだけに迎え入れる案だと思います。

    都合よく離脱させられまたもや都合よく扱われる。もう皇室には戻ることはないだろうと心のどこかで思われていらっしゃったのではと思います。女性皇族に対しても都合が良すぎだと思います。

    皇室を心の底から存続させたいと政治家の方が真剣ににお考えなら対象になる旧宮家男系男子の方と天皇陛下との謁見の場を持たれたらいかがでしょうか。天皇陛下のご意向なら国民は納得すると思います。

  • 「愛子天皇待望論」は日本だけの現象じゃない…女王続出の世界トレンドと男性をはるかに超える経済効果

    2025/07/13 PRESIDENT Online 
    島田 裕巳宗教学者、作家

    上記文言で検索を、、

    >なぜ「愛子天皇待望論」が高まりを見せているのか。皇室史に詳しい宗教学者の島田裕巳さんは「ヨーロッパの国々において『女王の時代』が訪れようとしている。日本で『愛子天皇』が待望されているのも、決してそれらと無関係ではないだろう」という――。

    >ヨーロッパの「王」とは征服者である

    今や、ヨーロッパにおいては「女王の時代」が訪れようとしている。これから多くの国で女王の即位が見込まれるのだ。日本で「愛子天皇待望論」が高まりを見せるのは、決してそれと無関係ではないだろう。

    >性別を問わず国王の第1子が継承する法律

    ただ、しばらくの間、イギリスでは女王が現れることはないだろう。チャールズ3世にはウェールズ公ウィリアムという息子がおり、王位継承の第1位を意味する「王位法定推定相続人」となっている。さらに、ウィリアムには第1子であるジョージ王子がいる。

    しかし、もしジョージ王子よりもシャーロット王女が先に生まれていたとしたら、将来はシャーロット王女が誕生したはずである。イギリスには「王位継承法」があり、2013年に改正された同法では、性別を問わず国王の直系子孫の第1子が王位を継承すると定められているからである。

    こうした傾向は、イギリスに限らず、ヨーロッパ全体に広まっている。ヨーロッパにおいてはスペインとリヒテンシュタインが男系での継承と定めている。スペインでは、性別にかかわらず長子が継承するとされているものの、男子が優先される「男子優先長子相続制」である。ただ、男性に該当者がいない場合は女性が継承するとなっている。

    その結果、ヨーロッパでは、これから女王が続々と誕生するものと見込まれているのである。

     (詳しくは本文で)

  • 安定的な皇位継承と皇族数の減少に対する方策として政府の有識者会議の3案に反対し、皇室のスリム化と皇族方の費用と公務の削減を強く求めます!

    2025/09/01
    作成者:#愛子天皇 を支持する会

    上記文言で検索を、、

    >活動詳細

    ●皇室制度はいま岐路に立っています

    政府の有識者会議では安定的な皇位継承と皇族数の減少に対する方策として「公務の担い手不足」を理由に、次の3案を提示しています。

    ・内親王・女王が婚姻後も皇室の身分を保持する

    ・養子縁組を可能とし、旧宮家の男系男子を皇族とする

    ・旧宮家の男系男子を法律により直接皇族とする

    いずれも「皇族の頭数を増やす」ことに偏った対症療法にすぎません。

    私たちは、まず 「皇室の存在意義」や「公務のあり方」 を根本から問い直すべきだと考えます。

    皇位継承は国民の総意に基づくべきです

    憲法第1条はこう定めています。

    「天皇は、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴であって、この地位は主権の存する日本国民の総意に基づく。」

     (詳しくは本文で)

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