【YOUR VOICE】政治への口出しはできなくとも、イギリスのように天皇陛下が「長子に相続」と決めてよいのでは?

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※ こちらは【YOUR VOICE】愛子さまを追い出すための「陰湿な仕掛け」が加速 どうか小泉総理時代の有識者会議に立ち返ってに対し、読者様から寄せられたコメントです。

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心が広く、あろうことか謙虚で質素、思いやりと気品に満ちあふれた、何一つ欠点の見つからない今上天皇陛下のような存在はもったいないです。

このような方が立憲君主として日本におられることのありがたさと今の政権のお粗末さに、陛下に申し訳ない気持ちで眠れなくなりました。

愛子様が女性ゆえに、ミソジニーなボーイズクラブの政権の面々に天皇ご一家が真っ向否定されるとは、本当にあり得ないくらい不快なことです。

日本で跡継ぎに性別で面倒なことになっていると知り、かのイギリス・エリザベス女王陛下は王位を男子優先から長子優先に変えたと聞いた。

政治には口出しできないとはいえ、天皇陛下が長子に相続と決めればいいのではないかと思う。

(コメント欄:サミーさんより)



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4件のコメント

  • 皇室の継承問題を天皇を無視して政治家が決める方がおかしいですよ。
    象徴天皇は政治に関与出来ないのに、政治家が無理矢理皇室の継承問題に首を突っ込んで来て
    勝手に議論しているんですよ。

  • イギリスの王室は日本のように男子のみではなく「男子優先」で男子が生まれなければ、女子が王位を継承することが出たのです。今では直系長子の継承にしています。愛子様もエリザベス女王みたいな国民から愛される皇太子になるといいですね。

  • 高市首相”愛子天皇無し”の根拠2021年有識者も女性天皇容認多数だった真実を知らせよう。

    2026-03-21 「AkikoHS」でご覧を、、

    >、、その中で注目したいのが、

    >首相は政府の皇位継承に関する有識者会議がまとめ、令和4年1月に国会へ提出した政府報告書を引用し、「次世代の皇位継承資格者として悠仁親王殿下がいらっしゃることを前提に、この皇位継承の流れをゆるがせにしてはならない」と強調した。<

    と、高市首相が根拠としている有識者たちの意見は、実は女性天皇容認が多数派だったという事実です。
    つまり、その事実を隠してウソ報告書が作られた

    この2021年有識者ヒアリング記録はこちらで:
    https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/taii_tokurei/index.html
    「天皇の退位等に関する皇室典範特例法案に対する附帯決議」に関する有識者会議
    内にある 第1回目の有識者ヒアリング、第2回目ヒアリング、第3回目ヒアリング、第4回目ヒアリング、第5回目ヒアリングです。

    全てに目を通すお時間のない方は、これらのページをAIに読み込ませてまとめてもらえばわかるのですが、

    有識者21名中、女性天皇容認は13名(62%)、男系男子継承重視はたったの8名(38%)。

    この重大な事実を消し去った大ウソ報告書を根拠に、わずか38%だった男系男子重視でゴリ押しする「国民どこまでもチョロッ♪」高市自民・・・

    「嘘も百回言えば真実に」

    独裁自民の国民ナメっぷりよ

      (詳しくは本文で)

  • 旧統一教会は「天皇制の撤廃」と「信者の総理就任」を狙っていた? 国会で「TM特別報告書」読み上げ議論

    2026/3/5 はや速

    上記文言で検索を、、

    >5日、衆議院予算委員会において、東京高裁が解散命令を出した世界平和統一家庭連合(旧統一教会)について議論がなされた。

     中道改革連合の早稲田ゆき議員は旧統一教会についての「TM(トゥルーマザー)特別報告書」を資料として配布し「捜査機関が教団の政教癒着、政治活動を把握する確信証拠として、韓国の裁判所でも正式な証拠として使われております。この中には、部分的な勘違いや誤記、それから誇張などはあるものの、やはりそこのところはしっかりとした証拠資料として使われております」と説明。

     その上で資料の中身として『長期的な視点で見ると、日本国民が真のお父様・お母様にお仕えすることができる日本国民になるためには、当然、天皇制は将来撤廃されなければなりません。(中略)より自然な形で天皇制が撤廃される方向に進み(中略)そのためには多くの国会議員が誕生したり、2世をはじめとするシック(信者)国会議員となり、そして最後にはこの日本国の首相にならなければダメだと切実に考えている』と読み上げ、「これは、日本の国の形、それと真っ向から逆行するものかと思いますし、こうした団体、そしてまた日本でも多くの政治家の方たちがここと関係性もありました。そうしたことを考えれば、この問題は大変大きなことだと私は思います」と訴えた。

     (詳しくは本文で)

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