※　こちらは【YOUR VOICE】日本帰国しても過去が災いする　NYで親族の関連企業が調査業務を依頼し報酬を支払うくらいがよいのでは？ に対し、読者様から寄せられたコメントです。

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思えば眞子さんは、イメージからだけで「NYよ」とピン刺しでもするかのように、移住先を決めたんでしょうが、その前に観光客としてでもいいから長期滞在し、自分一人で街を歩き、治安状況や物価、人々の暮らしをきちんと知ったうえで決断していないことは明かです。

遊学先だったイギリスと同じくらいに考えていたとしたら、ショックは大きかったでしょう。

日本の国力がどんどん低下しつつある今では、NYに居ても、日本人として求められるものがなく、外国人間の競争にもまず経済力で勝てません。

円安で逆に日本通のアメリカ人は増える一方なので、専門家でない限りは、文化含めて素人では売れる物が何もない状況です。

AIスマホで言葉の壁が低くなり、米留学のメリットもよほどのエリートでもない限りはなくなってきて、ICUの存在意義も薄れているようです。

ましてトランプ政権の反同盟国政策は、ショックからやがて失望、そして波乱要因たるアメリカは切り離せとのデカップリング論へと日欧が変化する流れは避けがたく、アメリカ自身もそれを望んでいるようでは、ますます眞子さんの存在などどうでもよくなります。

気に入らないことがあるたび、懲罰的高関税を振りかざし、米軍派遣をちらつかせるアメリカとなっては、投資先としても深入りできない相手となり、司法までもが信用ならず、官憲による自国民殺害が衆人環視の下に起きる時代、日米安保条約が破棄される日もすぐ目の前かも知れないだけに、日本の皇室の元・「恥部」が海外に半亡命状態でいるという状況は、米国からは格好の「強請カード」として悪用されそうでなりません。

（コメント欄：匿名さんより）

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