※　こちらは【YOUR VOICE】昭和まで仏教界（宗教者）が経営していた東京博善、株はやがて麻生グループや中国系資本へと…　ＡＩに尋ねてみましたに対し、読者様から寄せられたコメントです。

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火葬場も問題だが、神社庁は更に大問題だと思う。

例えば、解散命令を受けたカルト教団が、新たに宗教法人を立て、神社本庁の主導権を握ったら、どうなるか。

神社庁は、もし秋篠宮が即位すれば、秋篠宮に代わり神事を代行するようになるという話も聞く。そうなればカルトが日本政府の関係機関になってしまう。

そうでなくとも、日本はカルト天国。

解散命令が出ても、無差別大量虐殺を起こし教祖が死刑になっても、新たに宗教法人を立ち上げれば復活できる。

そして、宗教法人になれば、固定資産税も相続税もかからない。

一般市民はたとえ極貧であっても預貯金の利息から強制的に20%を税として徴収され、宗教法人は巨額の資金を持っていても非課税。

これ以上、カルト教団にチューチューされたら、日本が危ないのではないか。

（コメント欄：匿名さんより）

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