【YOUR VOICE】千代田区から好アクセス、好評価の公営火葬場をご紹介します 400億の火葬炉建設などやめるべき  

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※ こちらは【YOUR VOICE】400億円もの高温火葬炉計画、上皇夫妻が文仁氏に贈る最後の中抜き可能案件、巨額遺産なのでは?に対し、読者様から寄せられたコメントです。

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千代田区から比較的近い公営火葬場についての情報をお伝えします。

千代田区内には火葬場は存在しませんが、近隣の区にいくつかの公営火葬場があります。以下は、千代田区からアクセスしやすい公営火葬場のリストです。

■町屋斎場(荒川区)
住所: 東京都荒川区町屋1-23-4
アクセス: 京成本線「町屋駅」から徒歩5分
特徴: 火葬場と式場が同一敷地内にあり、移動が少なく高齢者にも優しい設計です。

■落合斎場(新宿区)
住所: 東京都新宿区上落合3-34-12
アクセス: 東京メトロ東西線「落合駅」から徒歩5分
特徴: 火葬場と式場が併設されており、利便性が高いです。

■桐ヶ谷斎場(品川区)
住所: 東京都品川区西五反田8-4-1
アクセス: 不動前駅から徒歩7分
特徴: 火葬場と式場が併設されており、広いスペースで多様な葬儀に対応しています。

これらの火葬場は、千代田区からのアクセスが良好で、特に町屋斎場や落合斎場は利用者からの評価も高いです。千代田区内の葬儀社を通じて予約することが可能ですので、事前に確認しておくことをお勧めします。

(コメント欄:匿名さんより)

※アイキャッチ画像は品川区の桐ケ谷斎場のホールの写真です。



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3件のコメント

  • 火葬ビジネスには中国資本と麻生グループの絡む壮大な?事情があるようです。実際の葬儀に接して垣間見ました。

    都内の知人葬儀の実例(2025年春)ですが、火葬場混雑のため火葬までに2週間ほどもかかり、その間 霊安施設を2度転居(!)しました。
    かほどに火葬場が不足しているのです。

    長期にわたる安置のためエンバーミングを施す必要がありますし、ドライアイス費用(高額ですし環境負荷も気になってしまいます)や棺の搬送、火葬料高騰のため、遺族の負担は過大です。
    「安心して死ねないね」という冗談交じりのため息をつきあう状況なんです。
    (そういえば、このところ葬儀費用だけでも残さなくちゃねと、呟く葬儀保険のCMがやけに多い(笑))
    ところで、
    火葬場不足の裏話として 火葬場事業の中国系資本の独占・支配構造や、それに手を貸したとしか思えない麻生グループの暗躍?があるのではないかと懸念しております。
    麻生グループが元々火葬場を仕切っていた→中国系資本に売却した(日本人は最後の最後の始末を中国資本に委ねる図式ですが?)→麻生グループは現在株の再取得など再び火葬場利権関与に及んでいるらしいのです。
    独禁法にも触れそうですが、なんで問題にならないの~?
    Ж以下文末ににAIによる火葬場問題の解説を貼ります。
    AIはエコノミスト、現代ビジネス誌等複数メディアを引用しています。

    素朴に思う。
    上皇 上皇后 各専用の使いきり火葬施設は 絶対造らないでほしい(なんで言いなりになる必要がある(怒))が 造ってしまったなら、壊すのはやめてほしい。首都圏住民に解放して使わせてほしい。
    (麻生グループが実質国政と宮内庁を握り、火葬場利権まで持っているなら、それは絶対させてくれなそうだけど。都民は困っています。せっかく都内にあるのだから使わせて!!)

    ЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖЖ
    【AIによる解説】
    麻生グループがかつて経営し、現在は中国系企業が株を保有する「東京博善」が運営する東京の火葬場(桐ケ谷斎場など)で、2021年頃から相次ぐ火葬料金の大幅値上げが問題視されています。
    23区の火葬の7割を占める独占的インフラの運営主体変更と高額化は、多死社会における新たな利権・衛生問題として注目されています。

    麻生グループと東京の火葬場問題の経緯運営主体の大幅な転換:
     都内6カ所の主要火葬場(東京博善)を運営していたのは麻生グループでしたが、その後、株を売却しました。

    中国系企業への移行:
     麻生グループが手放した株を、中国系実業家(羅氏関連の投資会社)が買い増し、2022年1月には実質的に支配下に入りました。

    大幅な値上げ:
     東京博善が運営する火葬場は大幅な値上げを発表しており、3年前に約5万円だった料金が約9万円に急騰するなど、全国平均(1〜2万円)と比較して非常に高額になっています。

    問題の背景と影響火葬場独占の弊害:
     東京都内の火葬場は不足気味であり、特定の民間企業がその大部分を支配することで、葬儀社や遺族へのコスト負担が問題となっています。

    「公共インフラ」か「ビジネス」か:
     火葬は公共性の高い事業ですが、民間企業による高利潤の追求が、利用者の経済的負担に直結している点が批判されています。

    麻生グループの動向:
     一時は退いたものの、その後も株を取得するなど、この利権に再び関与する動きも見られました。これらの背景により、首都圏の火葬の質と価格の安定が懸念されています。

  • これら斎場には中国資本が絡んでいないでしょうか?

  • 火葬場の職員からDNAサンプルを抜かれることまで警戒しているから、専用火葬場要求なのでしょう。
    それともうひとつ。日本の火葬では、火葬後のお骨拾いがあるので、あまり高温で火葬してしまうと粉々になって灰になってしまうことから、温度を低く調整しています。ところが、美智子さまの火葬愁訴の趣旨とは、徹底した高温火葬を実施することで、のちの文仁氏とのDNA親子鑑定を阻止することにあるため、工業用電気炉の一種にあるような超高温火葬を望まれ、特別の施設が必要なのだと思われます。
    他にも、大腿骨骨折で人工骨頭置換術を受けた話がエアかどうかも、火葬で判明します。金属の人工骨頭だけがきれいに焼け残るためです。もし何も残らなければ、あれはエア手術だったとなります。その発覚を防ぎたいなら、逆に土葬の方がよろしいのです。

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